平成景気を再現しましょう。バブルへGO。

映画バブルへGO見てきました。面白かったです。
自分は実際バブルは体験してないんですけど、
一万円札束にしてもってタクシー止めてたり、、ほんとかいな。

no.10 ( 記入なし07/02/18 19:43 )

自分はバルブは閉めてきたんで体験してると思います！

no.11 ( 記入なし07/02/18 19:46 )

一万円札束にしてもってタクシー止めてたり、

＞＞年輩の層＜今の６０代～団塊の世代＞
か一部のヤンエグだろう？？？
って３０代だからバブル経験ではないが、、

no.12 ( 記入なし07/02/19 12:05 )

バブルで騒いでたのは一部の業界とそれを煽るマスメディアだけだな
普通のサラリーマンは仕事が忙しくて遊んでる暇なんかなかった
地上げの立ち退きを拒否する住民の家にダンプが突っ込んだりして
結構ダーティーなイメージもある

no.13 ( 記入なし07/02/19 15:26 )

一部の業界
＞＞不動産で建て売り住宅は売れまくりで
どんなに不便でも抽選になったらしい。
今では考えられない。

no.14 ( 記入無し07/02/20 20:10 )

地上げ、土地転がし

no.15 ( 記入なし07/02/20 20:14 )

仕手

no.16 ( 記入なし07/03/24 20:30 )

「景気悪化」は７８％　全国世論調査「消費回復せず」
2008年3月9日中日新聞朝刊

　景気の現状について「悪くなっている」「どちらかといえば悪くなっている」と感じる人が合計７８％に達することが、本社加盟の日本世論調査会が１、２の両日に実施した全国面接世論調査で分かった。昨年３月の前回調査（４６％）と比べ３２ポイント増と大幅に拡大した。

　米サブプライム住宅ローン問題や原油高、穀物・飼料価格の高騰を背景に世界経済の減速が懸念される中、国内景気の見方がこの１年で大幅に悪化したことが鮮明になった。

　理由（複数回答）として「消費が回復しないから」が４８％で最も多く、「給料やボーナスなど収入が減っている」（４０％）、「売り上げや利益が減っている」（３０％）、「失業者が減っていない」（２２％）が続いた。

　「良くなっている」「どちらかといえば良くなっている」は合わせて２０％で、前回調査（４９％）から２９ポイント減少した。

　ガソリンや食品などの値上がりといった消費者物価の上昇傾向で「以前に比べて生活が苦しくなったか」を聞いたところ「少しは苦しくなった」が３８％、「苦しくなった」が３４％で計７２％に上った。理由（複数回答）は「ガソリン・灯油価格」の上昇が９１％、「食品価格」の上昇が８２％で、原油高や原材料高が家計を直撃していることを裏付けた。

　社会保障の財源などとして議論になっている消費税率の引き上げは「反対」が７０％で、「賛成」の２９％を大きく上回った。反対の理由（複数回答）としては「食料品、日用品などが消費税から除外されていない」（４１％）「歳出削減が徹底していない」（４０％）と続く。「景気に悪影響を与えるから」（３９％）が前回より６ポイント増だった。

　賛成の理由は「社会保障の水準を維持するには負担増が避けられないから」の６４％など。

　中国製ギョーザによる中毒事件に関連し、日本の行政に最も望むこととして「国産の食材を増やす」を４５％の人が挙げた。日本の食料自給率については「上げた方がいい」が８３％で、自給率を上げるために「輸入に頼る農産物の生産量を増やす」（３０％）が最も多かった。

　【注】小数点１位を四捨五入した。

no.17 ( 記入なし08/03/09 07:33 )

好景気、名古屋に急げ　各自治体が事務所新設・増強

　好景気が続く名古屋市で、各地の自治体が企業誘致の「前線基地」である事務所を相次いで新設・増強する動きが目立ってきた。九州や東北などの県市が中心で、狙いはトヨタ自動車やその関連企業。工場誘致や地元企業との取引拡大を目指し、今後、自治体間競争がますます過熱しそうだ。

　４月から名古屋事務所を新設するのは、福岡市と福岡県飯塚市。都道府県以外の自治体の事務所設置は珍しいという。九州北部には自動車関連産業が集積しており、福岡県などは「年間生産１５０万台体制」を目標に掲げている。

　九州域外との企業誘致合戦のほか、九州の他自治体とのつばぜり合いも激化しており、福岡市は新設の理由を「ここ２、３年が勝負。流れに遅れるわけにはいかない」と説明する。北九州市も昨年春、大阪事務所を閉鎖し、誘致のために名古屋事務所を開設した。

　既存の名古屋事務所の増強に乗り出したのが東北各県。トヨタグループの車両組立工場の宮城県移転が決まるなど「東北進出の勢いがある。好機だ」（青森県）と、力が入る。

　青森県の事務所は職員２人で物産や観光を含めた活動を行ってきたが、４月からは企業誘致部門の「名古屋産業立地センター」を新設し、専門職員２人とトヨタＯＢを補強して県の利点を売り込む。

　岩手県は２年前に同様の組織を名古屋に新設し、トヨタ系ソフト会社の誘致に成功した。秋田県なども４月に企業誘致を担当する事務所職員を増員する方向だ。

　名古屋市に事務所を構える自治体は都道府県レベルで現在、観光協会などの出先機関も含めると２０道県。東京や大阪に次いで多い。このうち７県が職員などを増やす予定という。

　今後も名古屋に熱い視線が注がれるとみられ、東国原英夫・宮崎県知事も昨年、事務所開設を「再検討していく必要がある」と“参戦”を示唆。既存事務所からは「ライバルが増え、さらに厳しい競争になる」との声も聞かれる。

no.18 ( 記入なし08/03/09 09:51 )

愛知に行けばトヨタ以外で働いても景気は良いのかねえ？

no.19 ( 記入なし08/03/09 12:36 )