アラ還の愚行記。

GW明けの1週間の仕事が終わった。
来週月曜日は先月の代休でお休み、明日から三連休となる。
明日は雑用を片付けて、あさってから1泊で海辺の街へ旅行に行く。雨予報が出ているが、日曜日は露天風呂のある温泉だから肌寒いくらいのほうが心地よいので問題ない。だが、月曜日の日中はなんとか降らないでほしい。

今週は月曜から五日間、まったく外に出なかった。ゴミ捨てさえも行かず、外の空気を吸ったのはベランダに出た時くらいだ。こんな日々だとマジでサルコペニアになりそうである。無理なく続けられる運動の機会を考えようと思う。

今日も粛々と仕事しただけ。外出も4日間していない。
よって日記に書くネタもないので、気になった記事を書き残しておく。

◆介護業界「まともな人から辞めてしまう」
　離職の3要因は過重労働、低賃金、人間関係。解決法は？

高齢化社会が進む一方で、介護業界は人手不足に悩んでいる。現場で奮闘する職員の処遇改善、介護サービスの質の向上には何が必要なのか。特別養護老人ホームなどの勤務を経て、現在は介護保険外（自費）サービス事業の会社を運営する森田雅巳さんに聞いた。

「介護の現場は、慢性的な人手不足がなかなか解消していません。ネットを駆使したICT（情報通信技術）化を進め、外部委託に任せられるところは任せ、既存のものを活用して、うまくやっていくことが必要なのではないでしょうか」。森田さんは、こう力を込める。
介護業界に身を投じて10年。介護福祉士、ケアマネジャー、管理者資格などを持つ。現在は介護保険外サービスを展開する「合同会社ジャルディーノ」代表を務める経営者でもある。
原則1割から3割の自己負担で受けられる介護保険サービスは比較的割安な一方で、カバーできないこともある。例えば、病院の付き添いやペットの世話、大掃除などだ。これらが必要になった場合は、介護保険外サービスであれば、全額自己負担となるが、サービスを受けることができる。
森田さんは「介護保険サービスの内容は簡単に言うと、介護が必要な本人の衣食住に関わる必要最低限の事柄という理解です。保険外サービスは、可能なことであれば幅広くカバーできます。ご家庭の事情に合わせたニーズに対応します。例えば通院の付き添いでは、同行だけでなく、受診の際に同席します。医師からの話を一緒に聞いて、その内容をケアマネジャーや事業所の担当者、遠方のご家族に伝えます。もし治療方針に関わる話になったり、薬の変更が生じる場合は、その場で電話などを使って家族とつなぎ、確認したりします」と説明する。
業界が抱える課題の解決の一助にもなるといい、「先に挙げた通院の付き添いでは、ご家族が遠方や多忙で対応できない場合、『事業所の介護スタッフで』と言われることもありますが、今はどこも人手不足。スタッフが1人でも何時間か抜けると、人員が手薄になり、残ったスタッフの負担が増え、事故のリスクが高まったりします。さらにケアの質の低下にもつながりかねません。他にも入院時のペットの世話など、事業所で難しい部分を外部の保険外サービスと連携することで、利用者・事業所どちらの助けにもなります」と思いを込める。
ICT化もカギとなる。森田さんはこれまでの状況について、「業界では今でも書類を手書きで行っているところもあります。紙・インク代はかかるし、書類の保管場所の確保に苦慮しています。介護ソフトの導入が進みましたが、スタッフ側はパソコンが苦手な人が多いことに加え、事業所は経費削減でスピードの遅い安価なパソコンを導入したことで、1台のパソコンの前にスタッフが列をなすという事例もよく聞きました。結局、時間を効率的に使えず、残業代も発生……という悪循環です」と明かす。
そこで、積極的なICT化のメリットを強調。「現在はスマートフォンやタブレット機器の普及で、だいぶ改善してきているように思います。音声入力などで書類作成はかなりの時間が節約できるようになり、情報共有や分析もしやすくなりました。作業時間が大幅に圧縮でき、その分を利用者本人と接する時間に充てることができます。しかし介護現場ではこうしたICTのサービスの運用自体を知らない人がまだ多いので、既存のサービスをうまく活用する方法を伝えていきたいです」。
人手不足の現状について、森田さんは「過重労働、低賃金、人間関係」の3要素が離職につながってしまうと分析する。国、事業所、そして、介護の仕事に携わるスタッフ・職員。それぞれが抱えるジレンマは複雑に絡み合っている。森田さんは、冷静な目でズバッと指摘する。
「そもそも介護保険の報酬の上限、サービスの人員基準が決まっている中で、光熱費の上昇や物価高、加えて人材派遣会社の紹介手数料なども高騰化していると聞きます。これでは、給料を上げる余地がありません。国は処遇改善のために取り組んでいるようですが、介護報酬の加算について、書類が煩雑だったり、要件が厳しかったりします。事業所は、スタッフに資格を取ってもらいレベルを向上してほしいと思っても、そもそも人員が不足しており、労働は長時間。休日出勤や残業が日常的にあって勉強どころではない。悪循環になっています。スタッフもスタッフでICT化についていけない、同一労働同一賃金を掲げて資格を取ろうともしない、そんな人もいます。人間関係がこじれ、うんざりして、まともな人から辞めてしまう。非常に難しい問題です」。
改善に向けて、森田さんは「事業所は、ICT化などをもっと進めて時間の無駄を減らすこと。スタッフのキャリアの道筋をちゃんと示すこと、取れる加算を取得すること。国はもっと労働に見合う報酬を付けることと、労働環境の改善。自分自身も経験がありますが、夜勤に入ると16〜18時間勤務します。それも休憩なしです。それが黙認されています。周囲の仲間からも同様の勤務実態であることを聞いています。国はしっかり改善に乗り出してほしいと思います」と強調する。
そのうえで、職員スタッフ自身が研鑽（けんさん）を積むことの重要性を示す。「よく介護職員の給料は安いと言われますが、法人によっては400〜500万円の年収をもらっている人もいます。介護福祉士で、同じ資格を持つ人たちがチームとして、ちゃんと条件をクリアして加算をもらっているそうです。自分自身の努力も大事だな、と思っています。日本人の社会人の勉強時間は1日平均6分と聞いたことがありますが、例えば1日15分でも確保して1つの事柄を学べば、365日で相当なことを勉強できるはずです」。
森田さんは現状打破のメッセージとして、「介護職員はエッセンシャルワーカーと言われます。専門性のある仕事であり、本来の職域の業務に専念できることが大事です。足りないところは、個人情報の管理を徹底したうえで外部に委託して連携してサービスを向上させる。事務専門のバックオフィスなどを充実させることも一手です。そして繰り返しになりますが、個人個人も勉強を重ねること。総合的な取り組みを進められれば、状況が改善する可能性はあると思っています」と話している。

今日も単調な一日でネタもないので、最近気になった記事を書き残しておきたい。

◆介護現場のモラル低下がコロナ禍で加速「虐待は氷山の一角」介護士が明かす壮絶な実態
激務・薄給・人手不足のイメージに加え、ときに施設内での虐待がクローズアップされるなど、ネガティブな印象の尽きない介護福祉業界。業界内からは、経営優先の姿勢から意図的に高齢者の介護度を上げて衰弱した状態で管理したり、死期を早めたりといった残酷な実態を指摘する声も上がっている。いったい、実情はどうなっているのか。介護福祉士歴13年で、現在は介護関連のコンサルタント事業を行う和希さんに、介護の現実と今後を聞いた。

●ひどい場合は意図的に寝たきりに…口から栄養を入れ死なないように「管理」
和希さんは短大、専門学校を卒業後、22歳から介護福祉士として現場に立ち、ショートステイなどを中心に介護歴は13年目を迎える。2020年からはSNS上などで介護に関する問題提起を行い、昨年からは現場を離れ介護問題解決のためのコンサル業を行っている。実際に介護職に向けられる世間の目とはどういったものなのか。
「人口あたりの高齢者の割合、高齢化率によって地域差があると感じます。あくまで個人の体感ですが、高齢化率が30％以下の地域ではいまだに『自分の親を他人に預けるなんて』とか『介護職なんて恥ずかしい』といった偏見がある。私が就職した10年ほど前までは、介護職というだけで結婚の障害となったり、ともすれば職業差別の対象でした。皮肉にも高齢化が進んだことで、『率先してやりたくはないけど、世の中のためには必要な仕事だよね』とようやく理解が得られ始めたと感じています」
ようやく社会に必要性が認められてきた介護職。一方でときに職員による虐待が問題化するなど、まだまだネガティブな印象が拭えないのも事実だ。経営上の都合から、感情面のケアまでを含めた「介護」ではなく、食事のカロリー、入浴頻度、おむつ交換の回数など、すべてをマニュアル化し「管理」することに重点を置く介護施設の現実もあるという。和希さんは「福祉の仕事は、心や生活にゆとりのない人間にはストレスになることがあります。介護の現場はどこも疲弊していて、虐待は氷山の一角です」と実態を語る。
「汚い言い方になりますが、体が元気な状態で歩き回られ転倒リスクのある要介護3の認知症高齢者に付き添いの人的リソースを割かれるより、寝たきりの要介護5の高齢者にご利用いただいた方が収益が上がるのが介護ビジネス。入所系施設はベッドの数で入所定員が決まっているため、売り上げを最大値にしようとするスタイルではおのずと介護度を上げることになります。ひどい場合、意図的に入居者の介護度を上げ寝たきりにして、食事は口から栄養を入れる作業、あとは排せつ静養といった基礎支援だけして、死なないように管理しているだけ……そう職員が感じている場合すらあります。私自身も過去の介護職員時代、リハビリを通した機能回復を会社に提案したことがありましたが、上司に『お前はバカか！　入居者が元気になったら売り上げが下がるだろうが！』と叱られ、却下されました。
効率化や経費削減のため、食事は一定量、お尻が汚物で汚れていても、今日はお風呂の日じゃないからと清拭のみで洗わない。介護職員がそんな対応に罪悪感を抱いても、会社の方針には逆らえません。その結果、お金のための作業と割り切って心を無にして働く職員も増えているように感じます。むしろそうやって心を殺して働かなければ、自分の心を守れないという現実もある。さらにコロナ禍で面会謝絶が進み、外部との交流の機会がなくなったことで職員が問題意識を持つきっかけすら失われつつある。介護現場のモラル低下、倫理観のマヒはここ数年でより顕著になっていると感じます」

●劣悪な待遇面の背景にある“介護保険料の中抜き”の実態
介護現場を取り巻く壮絶な現実。「心や生活にゆとりのない人間にはストレスになる」とも言われる介護職だが、諸悪の根源である劣悪な待遇面を改善することはできないのだろうか。和希さんは意外にも「普通にやってれば介護は利益率の良いビジネス」と見解を語る。
「自分は30床あるショートステイ施設を管理していましたが、介護保険料を含めご利用者様1床あたり1日1万2千円程度の収入となります。単純計算で毎月1000万円、年間1億円以上の売り上げになる。ショートステイは緊急受け入れ先でもあるので満床にすることはありませんが、人件費を含めた支出を差し引いても利益率は10％前後はありました。ではなぜ業界全体で職員の待遇が上がらないのか。理由はさまざまですが、一つ例を挙げるとすれば人材紹介による採用費の高騰です。人手不足の影響で人材紹介業者に職員を紹介してもらい、紹介料という形で費用が発生する影響が小さくありません。“介護保険料の中抜き”と陰で言われている現象です。
介護業界は人手が少ないため人材の流動性が激しく、半年周期で職場を転々とする人も多い。年収400万円の職員を1人雇うとなると、約100万円の人材紹介料がかかります。このうちの何割かを、紹介業者が『就職祝い金』として転職者に支給するケースもある。紹介業者は稼働率が上がり、転職者は目先のボーナスが入るという“Win-Win”の関係ですが、介護報酬は上限が決まっているため、就職した会社で職員が貰う後々の収入（賞与等一時金）は目減りしていきます。これではいい人材が育つはずもなく、給料はいつまでたっても上がりません」
仲介業者による中抜き構造。似たようなことは、実は高齢者の預け先を探す入所紹介でも起こり得るという。
「高齢者は生活環境が変化すれば大なり小なりストレスを感じるもの。入所後のアフターフォローとしてささいな不平不満をヒアリングし、早期退去による違約金が発生する期間（6か月等）を過ぎたら別の施設側とつながり、入所先を転々とさせて紹介料を荒稼ぎするという話も耳にします。純粋にその高齢者自身が良いと思う施設をマッチングしようと施設を探してくれる紹介業者と、単純に自社の利益を上げるために紹介料の高い施設を紹介する紹介業者。同じサービスでも、そのサービスを取り扱う人間によって内容は大きく異なります。
ご家族の入所先を探したことのある方なら分かると思いますが、乱立した介護施設の中でどの施設を選んだらよいかなど、これまで介護とは縁のない生活をしていた方には分かりません。そういった観点から見れば入居紹介業者というビジネスは有用であり、施設側も紹介してもらえるようサービス向上につながれば、売り手にも買い手にも地域にも良いビジネスなのですが……。結局はその制度を活用する人間次第なんです」
利益優先の経営者、聞こえの良い言葉で転職を促す人材紹介業者、目先の利益につられ自ら考えようとしない介護職員、十分な社会人教育をしないまま業界に学生を送り込む教育機関……。介護業界に関わるすべての人間に責任があり、まわりまわって自分たちの首を絞める悪循環に陥っていると和希さんは言う。
「介護保険制度って、頭のいい官僚の方たちが考えているだけあって、本来は教科書通りにやっていれば誰でもちゃんと利益が出せる、とてもよくできたシステムなんです。介護福祉士の年収が440万円で、昇進すれば年収500〜600万円の職員もいる。介護福祉士同士で結婚しても世帯年収1000万円ならそれなりに暮らしていける、そういう制度になっているんです。それがもうからないということは、どこかで間違った運用をしていたり、誰かがズルしていたり、裏で搾取をしているということ。余計なことをせず公明正大にやっていれば、いずれは待遇もイメージも向上するはずなんですが……」
年々歩みを進める超高齢化社会。介護業界が負の連鎖を断ち切り、待遇やイメージの改善が実現する日は来るか。

今日は特段変わったこともない、つまり日記のネタもないという日である。こんな時は気になっていた記事でも書き残しておく。

●経済成長を生まぬ“カイゴノミクス”
新年度から新たに社会人になった方、転職なさった方も多いと思います。超高齢社会で働き手が減っていく中、いまや一人一人が貴重な社会の担い手。しかし、その限りある労働力が急速に医療介護分野へと吸収されていることはご存知でしょうか。
このままでは地方を中心に、産業の担い手がいなくなってしまう――。「安心・安全」を目指して充実を図ってきた社会福祉が、いまや日本の経済の足かせに。現行の医療年金制度を維持し続けるその先に豊かな未来が想像できず、私たちの将来は「不安」しかありません。
そんな平成後期の日本経済を支えた“アベノミクス”ですが、その成果とされる「雇用の改善」や「女性の社会進出」の実態が失業者と専業主婦を高齢者介護の現場へ駆り出しているだけだとしたら…。
経済成長を生まぬ“カイゴノミクス”を、このまま続けて良いのでしょうか。

●女性はみんな介護職員へ
アベノミクス以前となる2005年から昨年までに、最も就業者を伸ばした分野は医療福祉。その増加数は370万人と、就業者全体の増加数とほぼ一致します。
また男性就業者が微減する中での就業者全体の増加は、女性の「社会進出」によって達成。その最大の就業先もまた、医療福祉分野となっています。
つまり日本における「雇用の改善」「女性の社会進出」は、専業主婦から介護職員への転換であるといえます。これは欧米における女性管理職やキャリアウーマンの活躍のとはかなり違う様相を呈しており、今も縮まらない男女賃金格差の説明にもなるのではないでしょうか。

●低い失業率の正体は…失われていく技術と地方産業
また介護職の求人倍率は常に高値で、実質的に政府支出による失業対策として機能しています。2023年1月の需要不足失業率はゼロを超えてマイナス０.35％。もしも失業したとしてもすぐに介護職員になれるので、選り好みしない限り職探しに苦労することはありません。
かつて流行した現代貨幣理論（MMT）は、増発した貨幣によって雇用保障計画（JGP）を実行し完全雇用を目指すというコンセプトでした。赤字国債で支えられる介護労働はまさにJGPのイメージと重なります。
一方で介護就業者が急増した分、建築業・製造業の就業者は減少。一度失われた技術やノウハウは簡単には取り戻せません。特に地方では産業が縮小し、高齢者施設ばかりが乱立するという光景が広がりつつあります。

●「介護」業務から逃れられない理学療法士たち
急増しているのは介護職員ばかりではありません。結婚や出産でキャリアの中断が多い女性にとって、再就職しやすい医療系資格職は人気があります。
かつて男性が多かった「理学療法士」も、現在その半数は女性。本来ケガや病気によって体に不自由をもった方のリハビリテーションを担う国家資格職ですが、それがいま高齢者施設に大量投入されています。
理由は高齢者の身体機能の維持。しかし生理的な老化に対する理学療法士によるマッサージやストレッチを、広範に公的保険適応としているのは日本だけ。そこに費やされている社会保障費は5500億円。そして理学療法士の数も全世界60万人に対し日本で22万人と異常な多さになっています。
これだけお金と人員を投じた結果、健康寿命が延びて医療費が減じるなら合理的と言えるでしょう。しかし明らかに支出増分が多い以上、福祉制度としては諸外国同様に保険外自費サービスとして展開していくほうが妥当です。
高齢者施設は理学療法士を入れることで収益をあげていますが、その意義や目標が明確でないまま、本来の職務ではない介護業務へと理学療法士が割り当てられることも。
いずれ理学療法士と介護職員の境界は曖昧になり、せっかくお金と時間をかけて取得した資格が活かせず収入も下がってしまうのではないか…。そんな危惧が業界内に広まっています。

●未来予測から目を逸らして…
政府は2040年までに医療福祉の担い手は150万人以上の増員が必要と試算。これは労働者の5人に1人を医療福祉就業者にすることを意味しています。
しかしながら、医療福祉はいわば経済の「後方支援」。経済成長の原動力である民間市場の就業者を減らし、公営医療福祉の規模拡大をしていくのであれば、経済の停滞は今後も長く続くでしょう。
たしかに女性たちの家庭内介護から公的介護へと移行していくことで、介護離職やヤングケアラーといった問題は解決されてきました。一方で、周囲の家族から“消去法”で選ばれてしまう本人の希望なき延命治療や、際限なく対象者が広がる介護の需要といった、削減できる非効率な部分は明確です。
残念ながら医療費の無駄を一つ一つ是正しても、政府は新しいバラ撒き先を見つけ出すだけ。使える予算に制約がついて、初めて効果の小さい施策から順番に廃止が検討され、行政サービスは洗練・効率化していきます。
“カイゴノミクス”の際限なき膨張に歯止めをかけ、効率化により本当の意味で女性たちを介護から解放し、現役世代も働く高齢者も手取りを守る。そのために社会保障費の膨張は「しかたない」という先入観を捨て、増税や社会保険料引上げに頼らぬ効率化・合理化について考えていかねばなりません。

YouTubeから勧誘メールが来たので、YouTubeプレミアムのメンバーシップに登録した。
1ヶ月のトライアル期間が終わったら解約するつもりだが、テレワークのうちはYouTubeをかけることが多いので継続するか迷いそう。月額1180円というのが微妙なところだ。せんべろを1回我慢すればいいだけの話なのだが。
YouTubeの戦略に引っかかるのは癪ではあるが、1ヶ月間で広告が消えてどれだけ快適になったかで判断しよう。

正午に高校のダチと待ち合わせして5年振りに飲む。
先週バツ２になったというそのダチとはお互い還暦を通過し、積もる話もたくさんあったが、最もインパクトが強かったのは健康面での話。議事録はこんなカンジ。

ポン：昨年病気になったが、男性にも更年期障害があるようだよ。
ダチ：あるな。俺はたまに駅のホームで叫んだりするよ。
ポン：マジ！　それヤバくね？

ポン：最近頻尿で夜中に3回トイレに起きたりするんだよ。
ダチ：3回くらい当たり前だろ。俺は糖尿だから5、6回は起きるよ。
ポン：マジ！　それ寝不足になんねぇ？

ポン：頻尿でチビったり寝小便するようになったらショックでかいよな。
ダチ：俺、仕事中にチビる時があるから、今も尿パットしてるよ。
ポン：マジ！　俺より重症じゃん！

という訳で、健康面では問題あるものの、酒も煙草も変わらずに嗜むダチであった。

午前中は頻尿を診てもらいに泌尿器科へ。
エコーで膀胱、前立腺、腎臓などを撮った後、水を飲んで30分後に再度膀胱、そして排尿してまた膀胱。その後診察を受け、最後に採血。けっこう時間がかかった。エコーでの検査では特に異常は無く、とりあえずべオーバという薬を飲んで様子見となった。2週間後に再来の予定。

午後は心療内科へ。
調子は良好だし仕事にも復帰できたので、自ら提案して薬を飲まない方向で調整していくことになり、今日から一種類減らした。夏頃には精神薬を飲まないで済むようになればいいと思う。

天気もいいし風が心地よいので、散歩代わりにオートレースを観に行った。
ここに初めて行ったのは昭和の頃で約40年前になるが、たまにしか行かないせいもあるだろうけど、当時とあまり変わらないように感じる。昭和の人間には昭和の名残りが判るという場所だ。昔からあるギャンブル場名物牛モツ串（フワ）を食べたが、値段だけは倍くらいになっていた。いつも食べる福祉協議会でやってるモツ煮込みの店舗はやってなかった。客が少なくてやめてしまったのだろうか。

御奉納のほうは、300円買って500円戻ってきた。オートレースでもほとんど勝ったことがないので今ではお賽銭程度しか買う気が起きないのだが、一応当たってプラスになったのは心理的に良いことだ。
ちなみに投票はウィンチケットというマホアプリで購入。政府が促進するペーパーレスに貢献した。

オートレース場には爺さんが多かった。
爺さん達、収支は不明だが楽しんでいるようで、こういうのが自立につながっているのだろうと思った。自分は介護はしても介護される側にはなりたくない。こんな施設がフラッと行ける場所にあるのはラッキーなことだ。

昨晩もマクロを作っていて2時過ぎになってしまった。
音楽聴きながら、酒飲みながらなので進捗が遅いのもあるのだが、この案件の仕様がけっこう面倒になっているので時間がかかっている。今ごろ気付いたけど。
しかしキリがわるいのも好きじゃないし、ＧＷのうちに完成させてスッキリしたいと思う。

昨晩は飲みながらExcelのマクロを作っていたが、区切りのいい所までと作業していたら2時を越えていた。
それから入眠儀式をして、布団に入ってちょっとTwitter等を見ていたら3時過ぎになり慌て気味に寝た。しかし、夜中と早朝にトイレに起きてしまい、日中は寝起きの様に眠かった。明々後日に泌尿器科に行くつもり。

今日もこれからマクロ作成の続きを行なう。明日も休みで用事もないので、気楽にできるのが心地よい。